本質的な治療院経営ノウハウを身につけたい先生のための、

高齢者患者ばかりの整骨院は危険

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整骨院の数は、全国でなんと45,000店舗を超えました。
全国のコンビニの数が約50,000店舗ですから、この数字がどれだけすごいものなのかは理解してもらえるのではないでしょうか。

プロフィールでもお伝えしていますが、私はかつてカイロプラクティック院90店舗、整骨院100店舗の運営に直接携わってきました。合計190店舗にいらっしゃった患者様のプロフィールも確認してきましたので、両方合わせると20万人近い患者さんの年齢や性別などの情報を把握しています。

ちなみに、その内8万人については、来院動機・主訴・関連症状・検査結果・治療内容・経過・来院状況・各種アンケート結果まで細かくチェックしてきました。

それ以外にも、セミナーやコンサルなどを通じて、約3,000店舗の治療院(主に整骨院)ともつながりがあります。

この3,000店舗の治療院と関わるなかで判明した、治療家に危機感を持ってもらいたい情報があります。

それは、「経営に困っている治療院は、訪れる患者さんが高齢者であるケースが多い」ということです。

「いやいや、高齢者が来るのは当たり前でしょ」

と思われたかもしれませんね。

治療院の方々にとっては別に特別ではないのかもしれませんが、実はこれは本当に特殊なことなんです。

某大手銀行系シンクタンクの調査によると、代替医療(整骨・鍼灸・整体・カイロなど)を選択する患者を大規模に調査したところ、圧倒的に多いのは30代・40代の女性の患者でした。

この結果は、私が関与したカイロプラクティック院90店舗の患者データと、全く一致します。

また、整骨院についても私が関与した整骨院で、2010年以降に開設した店舗については、やはり30代・40代の女性がメインの患者になっています。

しかし、巷の整骨院は高齢者患者ばかり。この理由の一つは、 高齢者の健康保険の自己負担割合が1割であることかもしれません。もしも理由がそれだけなら、保険治療が中心になるので、その整骨院は早晩危機的な状況になることは疑いないですよね。

整骨院数は益々増大し、競争は激化します。保険請求はさらに厳格化しますし、不正だけでなく、慢性疾患が疑われる請求や、部位ころがしなどにはさらなるチェック体制が強化されるでしょう。

平成26年の4月1日以降に70歳になった高齢者の場合、自己負担割合は2割に増加します。その分、多部位・長期・多頻度の患者さんからのプレッシャーはこれまで以上のものになるでしょう。

高齢者患者ばかり集まってしまう理由は他にもいくつかありますが、特に多いものが、「治療時間と待ち時間が長い」というものです。治療時間や待ち時間が長いということは、それだけ時間に余裕がある人しか来ることができないということです。だから、高齢者のように時間に融通がきく人ばかりが集まってしまう。こうなると、治療時間や予約のシステムを見直す必要がありますよね。

10年、15年と治療院経営を続けたいのであれば、1日も早く高齢者患者依存型・保険診療中心の経営から脱却するべきだと言えます。

 

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